求人要件は求人票の分割単位に合わせて作成する必要があります。
例えばウェブエンジニアを募集する場合、求人要件には以下のような分け方があります。
- 集約型求人 - 1求人でジュニア・ミドル・シニアな人材すべてを募集する
- 分割型求人 - ジュニア・ミドル・シニアそれぞれを別々の求人で募集する
集約型求人
利点
- 求人作成、メンテの手間が小さい
欠点
- 求人の記載の解釈幅が広くなり、候補者さんからみて何を期待されているのかがぼやける
- 待遇の金額幅が広くなり、候補者さんからみてどの待遇を得られるのか判断しにくくなる
- 求人ごとの改善サイクルを回す際にペルソナの対象が広くなり、改善の焦点を当てにくい
分割型求人
利点
- 求人の記載の解釈幅が狭くなり、候補者さんからみて何を期待されているのかが明確になる
- 待遇の金額幅が狭くなり、候補者さんからみてどの待遇を得られるのか判断しやすくなる
- 求人ごとの改善サイクルを回す際にペルソナの対象が狭くなり、改善の焦点を当てやすい
欠点
- 求人作成、メンテの手間が大きい
- 求人全体として公開職種が多くなるので、候補者さん目線で自分にマッチした求人を見つけにくくなる
トレードオフ
基本的には求人作成・更新の手間以外はほぼ分割型求人側の利点ばかりです。
一方で、採用の領域において求人票の作成は効率化しにくい業務であり、その意味で求人作成・更新の手間は無視しにくい側面があります。多数の採用媒体を利用していると、それぞれに対して同じ求人の情報を手動で別々に登録・更新する必要がでてくるのです。仮に求人を3つに分けると手間は3倍になります。