Platform が、Seller に対応する Connected Account を登録することを「onboarding」という。今日は、おおまかなステップと、必要な確認情報を見ていく。

手順

Custom Connect では、Platform が Seller 登録の権限と責任がある。Stirpe と Seller が直接やりとりすることはない。

基本的なステップは次のようになる。

  1. Platform が Seller から情報を得る
  2. Platform が Stripe に情報を登録する
  3. Stripe が Seller の情報を審査する
  4. Platform が Stripe から、審査結果を受け取る

すべてのステップをソフトウェアで自動化してもいいし、手作業が入ってもいい。

確認情報

Onboarding に必要な確認情報 のリストがある。プルダウンで、国と事業主体を種類を選ぶと、必要な項目が動的に表示される。挙がっている項目は、支払いを受けていいかどうかの審査に使われる、最小限の項目だ。実際問題として、明細書表記と銀行口座も用意しておいたほうがいい。

明細書表記は、Buyer がクレカで支払った項目を、紙とかオンラインで見るときに使われる。JCB を使う場合は審査のときに指定しておく必要があるらしい。

Stripe アカウント申請時に登録されたデフォルトの明細書表記が使用されます。

Seller が現金を受け取るためには、銀行口座が必要になる。

法人

Seller が法人の場合、法人情報、director の情報、representative の情報が必要である。 director と representative が同一であれば、ひとりぶんを登録すればいい。

director と representative の定義は、次のように考える。

  • director : 法人の代表者。株式会社なら代表取締役とか。
  • representative : Seller の担当者として、Platform とやり取りをしている人。

たとえば、一部上場企業では、実際問題として director がわざわざ Platform に「あのー、ではひとつこの情報で登録おなしゃす」みたいな連絡を取ることはないだろう。いや、連絡とってもいいけど、この空気感分かってもらえると期待している。だから Seller 側で、Platform とやりとりする人が representative ってことになる。

ひとりで会社を経営して、誰も雇っていない場合は、director と represenative は同一人物になるだろう。

個人

個人事業主の場合は、その個人情報が必要である。日本の個人事業主というのは、単に事業を営む個人でしかない。フリーランスやってたとき、届出したことはあるけど、あくまで届出であって申請ではなかったと記憶している。なんなら届出しなくても罰則がなかったような気もする。って、ウェンディズのおっさんが言ってた。

本人確認

法人の representative に関して、👇こういう記述がある。

Stripe が代表者を確認できない場合は、身分証明書のスキャンを提出していただく必要があります。

代表者って書いてあるけど、英語版で読むと representative なので注意。

個人に関しては 👇こういう記述がある

Stripe が個人を確認できない場合は、身分証明書のスキャンを提出していただく必要があります。

そして、私が個人でやったときは、必要になった。

まとめ

Connected Account の onboarding ステップの概要と、必要な確認情報を見た。明日は具体的なステップを見ていく。