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ESG投資とSociety5.0×クラウド

2024/06/04に公開

はじめに

今回の記事では、環境(Environment)・社会(Social)・企業統治(Governance)の頭文字からなるESG投資と、日本政府がIoTやAIを活用した日本が目指すべき未来社会の姿として提唱したSociety5.0、それを実現するクラウドについて記載します。

登場人物について

ESG投資とは

投資家が企業の株式に投資する際、これまではキャッシュフローや利益率などの財務情報が参考情報として扱われてきましたが、環境や社会に配慮したビジネスを実施し、企業統治にも優れた企業であれば、環境および社会問題、不祥事を起こすリスクが低減されるとして、投資の際の参考情報に組み込まれるようになりました。

https://www.gpif.go.jp/esg-stw/esginvestments/

Society5.0とは

日本政府が、第5期科学技術基本計画(平成28年1月22日閣議決定)において、「サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会」として、目指すべき未来社会像を提唱したものがSociety5.0です。

https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/

クラウドとは

本記事では、ESGソリューションを展開し、またIoTやAI技術をサービス提供するMicrosoft CloudやAWS、Google Cloudなどのパブリッククラウドサービスを指します。

ESG投資への取り組み

ESG投資では、主に以下のような取り組みによって持続可能な社会を目指します。

Environment Social Governance
気候変動対策 人権保護 企業内部統制
エネルギー削減対策 ダイバーシティ 取締役会・監査体制
水資源節水対策 健康経営・福利厚生 事業倫理やハラスメント対策
汚染防止対策 労働環境 法令遵守
生物多様性保全対策 人材採用と研修 安全性確保
循環経済の推進 地域社会との関り 情報開示や説明責任
- 協働や協定 戦略、事業継続計画

ESG投資において考慮されるESG課題とSDGsのゴールやターゲットは共通点も多く、ESG投資が結果として、SDGs達成に大きく貢献することになります。

Society5.0への取り組み

Society5.0は、革新的な技術と人々のくらしが融合することで、便利で快適な生活を実現する持続可能な社会です。Society5.0によって解決する主な課題を以下に示します。

  1. 温室効果ガス排出の抑制
  2. 食料の増産やロスの削減
  3. 高齢化に伴う社会コストの抑制
  4. 持続可能な産業化の推進
  5. 地域間の格差是正

これらを実現するために必要な主な技術とクラウドサービス例を以下に示します。

# 技術 Microsoft Cloud AWS Google Cloud
1 AI Azure AI、Copilot Amazon Q Vertex AI
2 5G(第5世代移動通信システム) - - -
3 IoT Azure IoT Hub AWS IoT Core Cloud IoT Core
4 ビッグデータ Microsoft Fabric Amazon Redshift BigQuery
5 仮想現実 Azure Digital Twins AWS IoT TwinMaker Immersive Stream for XR
6 ロボット Microsoft Power Automate AWS RoboMaker AppSheet Automation

ESG投資とSociety5.0×クラウドによる効果

ESG投資とSociety5.0への取り組みは、SDGsに貢献することによる企業の社会的責任(CSR:Corporate Social Responsibility)を果たすことで、企業の信用と価値を向上させることができ、且つ日本が抱える課題を解決することができます。

Microsoft Cloud、AWS、Google Cloudなどのクラウドサービスは、目指すべき未来社会を実現するためのテクノロジーとして活用する、といった効果を生むことができます。

ESG投資 × Society5.0 × クラウド = 企業価値の向上 × 企業の社会的責任 × 未来社会の実現

おわりに

ESG投資やSociety5.0の情報や事例などから、自組織に合った内容を取り入れ具体化することを推奨します。また、クラウドサービスにおいても本記事では3大クラウドサービスをピックアップしましたが、他にも様々なサービスが提供されているため、運用や管理など組織のケイパビリティに合わせて導入を検討されることを推奨します。

どんな企業、組織になりたいか、どんなことをしたいか、計画を立てる際に具体的なアイデアを見つけるための参考になれたらと思います。

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