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Looker Studio Proについて
はじめに
Looker Studio は Google が提供する無料の BI ツールで、データの可視化やレポート作成に優れています。一方、Looker Studio Pro はその有料版で、より高度な機能とサポートが提供されます。以下、両者を比較しながら Looker Studio Pro の特徴を説明します。
Looker Studio Proの主な機能
無料版と比べると厳格な権限管理が可能
- IAMによる管理
- Looker Studio Proのアセット全体へのアクセスを制御可能
- アセット毎ではなく管理者に対してのみに付与するもの
- 組織による一元管理
- レポートやデータソースが個人ではなく組織に紐づく
- 担当者の退職等による消失リスクを回避
- チームワークスペース機能
- 個人やグループとアセット(レポートとデータソース)を共有するスペース
- 部署やチーム用のレポートやデータソースの権限管理が一括で可能
ロールについて
ロールの種類は以下の通りです。
ロール | 権限 |
---|---|
管理者 (Admin) | チームワークスペースの設定を管理し、メンバーの追加・削除・ロールの変更が可能。ワークスペース内のすべてのアセットに対する完全な権限を持つ。 |
コンテンツ管理者 (Content Admin) | ワークスペース内のアセットの作成、編集、削除が可能。他のメンバーにアセットの閲覧・編集権限を付与できる。ワークスペースの設定は変更できない。 |
投稿者 (Contributor) | ワークスペース内でアセットの作成と編集が可能。自分が作成したアセットの共有設定の変更が可能。他のメンバーが作成したアセットは閲覧のみ可能。 |
ポイント:
- 上記ロールはチームワークスペース単位で適用される
- あるワークスペースで管理者の権限を持つユーザーでも、別のワークスペースでは投稿者の権限しか持たない
- チームメンバー間でのアセットの共同編集を可能にしつつ、意図しない変更を防ぐことが可能
退職者が発生した際の対応方法の違い
Pro版では、組織がレポートとデータソースを所有し退職者によるアセットの損失を防ぐ。Google Cloud IAMと統合されており、管理者は全アセットに対するアクセス制御が可能。退職者の認証情報が使用されていても他のユーザーが上書きして復旧可能です。
対応方法 | Looker Studio (無料版) | Looker Studio Pro |
---|---|---|
アセット全体 | 管理者が手動で退職者のアセットを移管する必要がある | Google Cloud IAMと統合されており、管理者がすべてのアセットに対してアクセス制御可能 |
レポート | 個人アカウントに紐づくため、退職者のアカウント削除前にオーナー権限の移行が必要 | 組織に紐づくため、退職者のアカウント削除後もレポートは残る |
データソース | 個人アカウントに紐づくため、退職者のアカウント削除前にオーナー権限の移行が必要 | 組織に紐づくため、退職者のアカウント削除後もデータソースは残る |
認証情報 | 退職者の認証情報が使われていると、レポートが壊れるリスクがあり復旧が困難 | 退職者の認証情報が使われていても、他のユーザーが上書きすることで復旧可能 |
自動レポート配信とアラート機能
主な機能 | 詳細 | 付加情報 |
---|---|---|
レポート自動配信 | 定期的な情報提供 配信頻度の自由な設定 宛先と対象ページの自由な指定 手動共有不要 |
スケジュール設定により1つのレポートに20件の配信スケジュール追加可能 日次、週次、月次 Google Chatへの配信 時間削減に寄与 |
アラート機能 | 条件を満たした時の通知 頻度と条件の設定 |
レポートのグラフや表で設定可能 通知先はメールやGoogle Chat 異常値の検知やKPI達成度のモニタリング |
Looker Studio Pro で解決できる問題
- 無料版での個人アカウント依存によるアセット消失リスク
- 大規模組織でのアクセス管理や権限設定の煩雑さ解消
- レポート配信の人的作業の削減
- 専門的な質問への対応などサポート面での不安
価格
- ユーザー1人あたり月額 $9
- プロジェクト単位でのサブスクリプションに基づく課金体系
以上のように、Looker Studio Pro は無料版と比較して、組織としてのアセット管理、権限設定の柔軟性、手厚いサポートが特長です。大規模組織での利用や、レポートの確実な共有と配信が求められるケースでは大きなメリットとなります。
一方で、導入・運用コストや、設定の複雑さは無料版よりも増す傾向にあります。自社での活用を検討する際は、得られるメリットとのバランスを考慮し、費用対効果を見極める必要があるでしょう。
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