日本CTO協会へ個人会員として入会、そしてプロボノスタッフとして携わるようになった2022
こんにちは、株式会社ZINE 取締役CTOの池田 @ikenyal です。
日本CTO協会のAdvent Calendarでは、協会が定めている下記4つのバリューに関する内容を会員が発信しています。
- Give First / あなたの当たり前は誰かの学び
- Think Big, Start Small / 大きく考え、小さく一歩目を踏み出す
- Fail Fast, Learn Fast / 早く失敗し、早く学ぶ
- Always Day One / 常に初日の気持ちでいる
今回は、まさに「Always Day One」な状況で、「Give First」を行った私自身の日本CTO協会における活動内容をお伝えします。
日本CTO協会への入会
私は CancerWith を運営する 株式会社ZINE にて、取締役CTOを務めています。なお、正社員としては 株式会社GENDA でEMとして働いており、同時に個人事業主としても複数社のお手伝いをしています。
株式会社ZINEでは、2020年9月よりCTO、2022年2月より取締役CTOを務めており、当初から日本CTO協会への入会を目指していました。
日本CTO協会へ入会するには「個人会員」「法人会員」「賛助会員」の3種類の方法があり、その中の「個人会員」での入会を選びました。リンク先の説明にもあるように、個人会員で入会するには協会による審査を受ける必要があります。CTOとしての活動内容に加え、CTOとして携わった会社の状況等、審査を通るには一定の基準が必要であることが入会申請フォームからも読み解くことができます。そのような状況の中、2022年5月に個人会員として審査を通過し、入会することができました。
プロボノスタッフとしての参画
次に、日本CTO協会の運営体制を説明します。日本CTO協会は、いくつかのワーキンググループ（WG）を組成して運営されています。
引用： https://cto-a.org/about/
そして、それらのWGでは、担当理事のディレクションの下、正職員・業務委託メンバー・プロボノ・会員有志（コントリビュータ―）・インターンが活動をしています。なお、正職員の募集も行っています。
この中に「プロボノ」と呼ばれるスタッフの種類があります。プロボノ（Pro bono）というキーワードを、弁護士の世界を描いたドラマ等で耳にしたことがある方もいらっしゃるかもしれませんが、その「プロボノ」と同じものです。Wikipediaに「各分野の専門家が、職業上持っている知識やスキルを無償提供して社会貢献するボランティア活動全般」とあるように、日本CTO協会においても、専門知識を持った専門家がボランティアとして運営に携わる制度です。
私自身、ZOZOに在籍していた際には、特に技術広報領域を専門としており、ブランディング調査もCTOと共に計画・実行していました。
そのため、上記のスキル・知見において「テクノロジー企業ブランディング調査 WG（以下、テックブランディングWG）」へのプロボノスタッフとしての参画のお声がけをいただき、2022年8月より「個人会員 兼 プロボノスタッフ」として携わることになりました。
Day One で Give First
所属するテックブランディングWGは、「Developer eXperience AWARD（以下、DX AWARD）」の計画・実行を主な使命としています。
今年実施された「DX AWARD 2022」は、各社のエンジニア採用力強化の指針となるだけでなく、開発者体験の向上と透明性/オープンネスなどの企業文化の重要性が広く認知されることを目的とした取り組みでした。「テックブランド力」を調査するためのアンケートを技術者合計633名を対象に実施し、上位30社を発表・表彰しています。
初回となる今年は「アワードの実施」というスタート地点となる成果がありましたが、これから迎える2年目ではさらなる改善・拡大が求められます。単に「毎年アンケートを取って結果を発表するだけ」では、内外共に形骸化された存在になっていってしまうでしょう。多くの方に回答していただき、それを集計し、最終的にレポートにまとめるためには、それ相応のコストが掛かることは自明です。そのコストを掛けて得られた結果を業界に還元し、業界全体のブランディング力・技術広報スキルの向上につなげてこそ「真の価値」が見いだせると考えています。
その実現に向け、テックブランディングWGに参画した最初の担当案件として、イベントの計画・運営を行いました。Day Oneな仕事のスタートです。
このアサインの背景には、私自身がZOZOに在籍していた際に、技術広報を担当し、ブランディング調査も経験し、なおかつ自社のイベント・Meetupの運営も担当していたという点があります。それに加え、職歴としてヤフー・ZOZO・GENDA・ZINEという、フェーズがすべて異なる企業に属していたため、駆け出しのスタートアップ企業から、IPOを目指す段階の成長期の企業、そして上場企業やホールディングスを有する規模の組織まで内側から実情を見てきました。日常のように行っていたそれらの経験があるため、イベントのターゲットとなる技術広報担当者が求めていること、困っていることをより理解した上でイベントを設計できました。Give Firstとしてこれまでの経験を還元していく取り組みです。
イベントの運営
前述のような流れを経て実施したイベントが 「DX Award 2022」上位企業が語る、結果につながる技術広報戦略【Zホールディングス編】 です。connpassの参加登録者数は150名、YouTubeの再生数は429回（執筆時点）という結果でした。「エンジニア向け」ではなく、技術広報担当者をメインターゲットとしたイベントであることを踏まえると、成功と呼べる数字だと考えています。
「DX Award 2022」で上位に選ばれた企業の技術広報担当者から、そのノウハウや考え方、成功・失敗事例を共有してもらい、業界全体でその知見を活用していこう、という思いから企画しました。今回は「Zホールディングス編」として規模の大きな企業における技術広報の話を聞くことにしました。その意図は、大企業の担当者同士の共有だけでなく、まだまだ駆け出し段階の企業が、将来どのような姿を目指せば良いか、先駆者の企業がどのような歩みを辿ってきたかを知る機会の創出を目論んでいました。
もちろん、「大企業・知名度のある企業だからできる」こともあるので、今後は「スタートアップ編」などの異なるフェーズの上位企業から話を聞くイベントもやっていきたいと考えています。この点に関しては、当日の参加者の方からのアンケートでも要望として多く寄せられていたため、イベントの全体設計と参加者の実際の声が乖離していないことも確認できました。
日本CTO協会で活動する意義
2022年は日本CTO協会で活動を始めた1年目の年でした。「なぜやるのか」と考えてみると、もちろん自分自身の経験値を積んだり、協会に所属するCTO・スタッフの方々と共に活動することによって知見を得たり、そこでの人脈形成の機会を得ることも意義としては挙げられます。
しかし、日本CTO協会のバリューの1つである「Give First / あなたの当たり前は誰かの学び」という観点も意義としては大きいと感じています。自分自身のエンジニア歴・経験値も溜まってきているため、それを業界や若手に還元していくことは、CTOとして、さらに日本CTO協会会員という立場からしても、当然のように行っていく必要があるでしょう。
プロボノスタッフでなくても、日本CTO協会に所属してコミュニティへの貢献を行うことは会員であれば誰でも可能ですし、そのための機会・場も設けられています。少しでも興味のあるCTO経験者の方は、是非入会を検討してみてはいかがでしょうか。
なお、12月17日に日本CTO協会ではオフラインイベントを実施します。会員向けイベントですが、招待枠もありますので、入会を検討されている方は、まずは本イベントで協会の雰囲気を体感していただければと思います。招待コードは、下記Facebookのコメント欄もしくは個別に連絡いただければご案内いたします。
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