自分が運営しているニッチなCtoCプラットフォームで決済システムとして導入しているStripeのアカウントが凍結された。Stripe Connectを利用しているので、そう簡単に他社システムに移行できるものではない。また、仮に間に合ったとしても、銀行口座等の情報は顧客に再度入力してもらう必要があるため、顧客に多大なご迷惑をおかけすることは確定的で、激鬱地獄メンタルとなっている。
マイナスを0に持っていく戦いがあまりにもしんどすぎるので、せめて今後の糧になるようにと簡単に経過をメモしていく。

ここまでの流れ

1.再審査の必要ありという旨のメールが届き、Connectアカウントも含め全てのアカウントで出金が停止される。再審査用に「運営するビジネスの情報」「ソーシャルメディアのリンク」を求められる。
　※ここでは、出金が停止された具体的な情報は提示してもらえない

2.2日後、再審査用に「運営するビジネスの情報」「ソーシャルメディアのリンク」を提出

3.提出から3日後、審査結果として「あんたのビジネスは利用規約に反しているからあかんわ」とStripeのカスタマーサポートから死刑判決メールが届く

4.一応抗議の余地はあるようで、出金停止までにStripeのサイトから抗議文を提出するように別途メールが届いた。

抗議文の提出について

利用規約への違反に関して、具体的には、私の運営するサービスが「制限業種」である「デートサービス」に該当しているからとのこと。
しかし、CtoC系のマッチングサービスでデートサービスに該当する場合、インターネット異性交友事業の届出が必要となるので、サービス開始時にサービス内容に関するレビューを弁護士に依頼し、レビュー結果どおりにサービスを修正している。また、運営に関しても、レビュー実施時にいただいた弁護士のアドバイスどおりに運営している。つまり、私としては、当然Stripeの制限業種にはあたらないと思っている。

これらの事情を当時の弁護士のレビュー結果を添付した上で抗議文として提出した。

結果、やはり制限業種にあたるので、ダメとのこと

詳しい説明は得られず、機械的に審査の結果だめでしたという旨のメールだけ届いた。
即日返答がきたのがなんか嫌だった。ファック。

審査の結果がダメだった原因について

前述の通り、私の運営するサービスは「デートサービス」には該当しないと思っている。
それでもアカウントが停止した原因について今の時点で考えられることを将来のために簡単に残しておく。

• 返金率が2.39%あった。
  　よくよく調べてみると、Stripeは1%以下を求めているらしい
• 不審請求と同タイミングでアカウントが停止された
  　サービス運営してから4年ほどで、2回目の不審請求がだされた(※調べた結果こちらに非はなかった)
  　回数は少ないが、タイミング的に関係がないとは思えない。
• 無形商材はそもそもリスクが高い
  無形商材だとリスクが高いのは知っていた。
  ただ、一撃50マン！！な悪徳コンサルだけがターゲットでしょとたかを括っていた
• Stripeの顧客アカウントにメールアドレス等の情報を登録していなかった
  自サービスのDBに登録してあるから別にええでしょと甘い考えをもっていた
• デートサービスの定義がこちらの認識通りとは限らない
  際どいサービスはサービス開始時にStripe運営に聞いた方がいい
• snsなど、外部へ運用実態がわかる証跡を残すのは重要