JPドメインの移管とドメイン制限緩和を行った話
はじめに
タイトルにもある通り、突如会社の商号が変わりまして
以前から取得していたJPドメインを保持しつつ、新JPドメインを取得
レジストラを移管した話となります。
参考にしたのはこちらの記事です。
社名変更して co.jp ドメインを複数保有する技術
JPドメインの新規取得などは経験があったのですが
複数のJPドメインを取得するにあたって無知識で大変記事には助かりましたので
2025年4月時点での現状と何を行ったのかを記事にしたいと思います。
区を跨いだ移転があったりなど少し特殊な事例かと思いますので
参考になれば幸いです。
0.前提となる環境
会社名 ドメイン名 登録レジストラ 用途
- 会社A A.co.jp お名前.com 未使用（以前使用していたが現在は未使用）
- 会社B B.co.jp お名前.com GoogleWorkSpaceで使用
1.JPドメインの取得(JPDirect)
記事にもある通り、複数のJPドメインの保持にはJPDirect以外の選択肢はありませんでした（探した限りでは）、のでJPDicectで新JPドメインを取得しました。
2025年3月時点ではキャンペーンで1ドメイン通常20,000円のところ5,000円で取得できました。
2.会社A移管
会社BはGoogleWorkSpaceで使用しているため影響（メール等）を考慮してまずは会社Aから移管をしました。
- お名前.comのDNSレコードの値をバックアップしておく
- お名前.comで移管に必要な情報を取得する
- JPDirectで移管の手続きを行う
- 移管後、DNSレコードの登録手続きを行う
※注意点としては、レジストラのwho isに登録されている担当者メールアドレス宛に承認メールが飛んでくるので受信できるメールアドレスでない場合は変更しておきましょう。変更中は手続きができないので前もって早めに対応しておくのが良いかと思います。私はこれで手続きが1度却下されました。
移管手続きは、順調に行けば承認メールの承認をクリックして15分程で移管が完了します。
3.会社A制限緩和申請
移管後は、仮登録となっている新JPドメインの緩和手続きを行います。
登記が完了していることが必要になるので登記後と印鑑証明書が発行されている事を確認しましょう。
-
制限緩和手続き
※商号が新旧で変わった事が分かる登記簿謄本が必要です、区を跨いで移転が伴っていたのか移転先で入手した登記簿謄本には旧商号の記載がなかったので、移転前の区で閉鎖謄本を取得しましょう。 -
審査があります。申込書と印鑑証明書の押印と印鑑証明書データが必要となりますので用意しておきましょう。
順調にいけんば1週間ほどでドメインの本登録が完了します。
4.会社B移管
会社BではGoogleWorkSpaceでドメインを使用しているので慎重に移管を行いました。
念のためユーザーの利用していないだろう夜間21時に実施。
- お名前.comのDNS有料オプションでセカンダリ(マスタ)の登録を行う
※これによって移管後にDNSレコードが削除されてしまってもDNSレコードが参照できなくなる事態は避けられます。 - お名前.comのDNSレコードの値をバックアップしておく ※念のため
- お名前.comで移管に必要な情報を取得する
- JPDirectで移管の手続きを行う
- 移管後、DNSレコードの登録手続きを行う
※移管前後でのメールの送受信テストやドメインチェックは欠かさず行っていました。
会社Aの時と同様承認メールから承認して15分程で移管は完了しましたがDNSレコードの
反映までは1時間程度時間がかかった記憶があります。
お名前.com側のDNS有料オプションの画面がオプション有効後、サーバーエラーを吐いて
解約できなくなったのは謎ですが、月額150円程度なのとWebサーバーで利用しているので
まあ良しとしました。
後は、新JPドメインのSPF/DKIM/DMARCを対応する予定ですが
JPDirectのDNSレコード設定でDKIMのTXTレコードが入力文字制限で
設定できない事が発覚しましたが、まあDKIMの設定はデフォルトでPassしているので
良しとしました。
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